【パチンコ経営企業分析】カンパニー制に移行してから3年以上が経過した「マルハングループ」、各カンパニー毎の特徴が出始めている

2021年4月にカンパニー制に移行してから3年以上が経過した「マルハングループ」。今回はカンパニー毎の設置台数や資産価値額の推移について見ていく。

各カンパニーに該当する店舗は、「北日本カンパニー」が北海道・東北・中部・北陸地区の店舗、「東日本カンパニー」が関東地区及び静岡県、長野県、山梨県の店舗、「西日本カンパニー」が、近畿、中国、四国、九州地区の店舗となっているが、カンパニー制を導入した2021年4月と直近の2024年5月のデータを比較していきたい。

まずは、営業店舗数は下表の通り。

このように店舗数推移だけ見るならば、3年が経過した中で各カンパニーともほとんど変わっていないのだが、期間中に新規店舗（M&Aによる取得した店舗も含む）、閉鎖店舗を見ていくと、「北日本カンパニー」および「東日本カンパニー」は動きがそれなりにあったのだが、「西日本カンパニー」はほとんど動きがなかったことがうかがえる。

続いて設置台数推移を見ていく。

このように、各カンパニーともパチンコの総設置台数は減少したものの、スロットの総設置台数が増加したことにより、カンパニー全体の総設置台数も増加していた。

一方、カンパニーごとに見ていくと、その動きが最も活発だったのが「東日本カンパニー」であり、全体の設置台数差分が最も少なかったのは「北日本カンパニー」だったものの、パチンコ・スロットの増減台が最も少なかったのは「西日本カンパニー」という結果となった。

最後に、資産価値はどうだろう。

2021年4月と直近の集計時点の資産価値額をそれぞれ見ていきたい。

それぞれの資産価値額を比較していくと、2021年4月時点では資産価値額にそれほど差は感じられなかったのだが、直近の集計を見ていくと「東日本カンパニー」の資産価値額が少し抜けた印象を持った。

このようにカンパニー制に移行してから3年が経過したこともあり、各カンパニーごとの特徴が出始めている。今後はどのように推移していくのだろうか。

[文・構成／情報島編集部]